静岡県富士市|楽勝人事シリーズの株式会社MICS(ミックス)のサイトです

システム開発

導入のメリット

『楽勝人事シリーズ』導入のメリットとして、新しい人事諸制度構築と運用のルールが明確になり、社員の目標ややる気、育成につながるとともに評価・賃金算定作業の迅速化・省力化がはかれます。また、企業を取り巻く経営環境の激しい変化に伴う経営戦略・方針の内容とその変更に、すばやく人事制度面(特に評価制度)で対応することができ、また、厳しい経営環境下においても合理的な賃金配分方法により、人件費の増大を防ぎます。

自信を持っておすすめする理由

メリット1

実用的である

中小・中堅企業において、「使える」また「使いやすい」システムであることは最も重要な条件です。 このソフトは当社が10年間に亘り策定指導を通じて蓄積したノウハウ、またお客様からのご要望、改善項目などを盛り込み、かつできるだけシンプルをモットーに開発されました。

メリット2

経営課題と連動できる

変化の激しい経営環境のもとで、社員の末端までスピーディに経営方針を浸透させることは重要な課題です。
当システムは、社員に期待する成果・具体的行動・能力を職種別に評価内容として展開できます。

メリット3

目標作り・能力開発に直結する

「社員一人ひとりに役割意識と目標を持たせたい」、「管理者の評価の信頼性を高めたい」……
中小・中堅企業で常に開かれるこれらの問題を、当システムでは独自のシート・グラフなどで現状を理解させ、役割意識や目標を再認識できるようになっています。

メリット4

運用面に配慮している

いくら立派な「モノ」ができても、それがきちんと運用されなければ本当のシステムとは言えません。
そのために、導入時には操作説明だけでなく人事評価制度の目的・仕組を含めた運用ノウハウを教育致します。 また、導入後及び本実施時まで随時ご相談に対応致します。

メリット5

対応力がある

経営環境の変化、方針の変更に応じて評価内容も改定する必要が出てきます。10年1日のごとく同内容では社員の意識は変りません。
当システムの特徴として改定や追加・削除が容易にでき、また評価尺度(S・A・B・C・D等)の基準や総合成績ランクの区分改定も可能です。

メリット6

手間を省力化

手書きによるわずらわしい台帳管理をなくし、時間を有効に活用。
人事情報をコンピュータで一元管理しておけば常に最新の情報が画面に表示され、必要な時に欲しい情報だけを抽出し画面で照会・帳票にてすぐに取り出せます。

メリット7

豊富な検索エンジン

所属部署・役職等の検索に加え、学歴・取得資格・研修履歴・賞罰年月日・自己申告年月日の期間など豊富な項目で従業員の検索を行うことができます。 利用目的に合わせた形でデータを画面上に絞り込んだり、絞り込んだ条件での従業員一覧の印刷も可能です。

メリット8

中小・中堅企業にマッチする賃金体系

当社の長年のコンサルティング経験から生まれた賃金・賞与構築システムです。
従来の職能給の欠点を補う成果反映型の新職能給は、トップの意向と社員の要求を満たします。

メリット9

短期間で効果的に策定・導入・変更ができる

3コース(種類)の職能給と賞与システムモデルがセット済みとなっており、その内容の修正で御社独自の賃金・賞与システムが作成できます。
また、御社の方針に沿った制度や運用基準の改定が容易です。

メリット10

操作が簡単で使いやすい

多忙な中小・中堅企業の経営者・管理者のご利用を考慮に入れ、本当に重要で必要な機能に内容を絞り込みました。
また、操作も短時間の指導でマスターして頂けるよう工夫してあります。

メリット11

賃金・賞与決定の準備・手続きにかかる手間を省力化

経営者・担当者にとっては年2~3回ですが、大変な作業となる賃金改定・賞与決定作業をすべて自動化し、個人毎の評価結果に基づいた改定・決定計算(繰り返しシミュレーションが可能)から過去5年分の記録まで簡単な操作で行えるようになり、作業を大幅に省力化できます。


楽勝人事シリーズの4つのポイント

Point1 独自性
  • 評価項目は導入企業の方針や実情に合わせて自社でカスタマイズ可能
  • 賃金・賞与も自社の条件を設定してオリジナルな納得できる仕組みを楽々構築
Point2 簡潔
  • 使う立場を十分に考慮したわかりやすい表現・手続きで自社の評価・賃金システムを構築
  • 面倒で大変な評価結果の集計や賃金賞与の配分計算の時間を大幅に短縮
Point3 自由自在
  • 人事方針は経営方針と不可分、会社方針や重要テーマの内容に合わせて評価内容やウエートを自在に修正できる
  • 賃金改定や賞与計算は、条件を変えながら何度でもシミュレーションが可能
Point4 内容豊富
  • 業種、職種(営業・販売・生産・設計・事務など)に対応した150以上の評価項目を用意
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